緊急時にサポートしてくれる「#7119」をご存知でしょうか?

自宅療養などで訪問看護を利用されている方やそのご家族は、

ご利用者様が急に具合が悪くなった時は基本的に、

担当医か訪問看護師に連絡していただきたいと思います。

しかし、場合によっては担当医や訪問看護師と連絡が取れなかったり、

救急車を呼んだ方が良いのか迷ってしまうこともあると思います。

これらのような状況の時は1人で悩まずに、

「#7119」に電話して救急相談センターに相談していただきたいと思います。

救急相談センターは病院の時間外や、

深夜や休日でも相談することができるサポートです。

先ほど述べたように、救急車を呼ぶべきかどうか迷う場合や、

今すぐ病院へ行った方が良いのか悩んだ時に利用していただきたいもので、

以下のようなサポート体制をとっています。

(救急相談センターのサポート体制)
①「#7119」に電話することで、相談員や看護師、医師などから電話でアドバイスをもらうことができます。
②病気やけがの症状を伝えることで状況の緊急性や応急処置の方法、適切な医療機関などについて助言をもらうことができます。
③緊急性があると判断した時のために、すぐに救急車を出せる体制が整っています。
④「#7119」は原則、24時間365日体制となっています。

このように、救急相談センターはご利用者様が

安心して利用できるサポート体制を整えています。

次に、救急相談センターに連絡する時の流れもご紹介したいと思います。

(救急相談センターに連絡する時の流れ)
「#7119」に電話をすると音声ガイダンスが流れるので、目的に合った番号を選びます。
「1」は救急医療機関の案内で、オペレーターが症状に応じた診療科や医療機関を案内します。
「2」は救急相談を案内する番号で、相談員が最初に対応した後に必要に応じて看護師が症状を伺い、病院へ行くべきか救急車を呼ぶべきかを案内してくれます。

基本的にはガイダンスの音声が流れますが、

相談員や看護師が直接対応することもあるようです。

また、基本的に「#7119」で救急相談センターと連絡を取ることができますが、

お住まいの都道府県によっては「#7119」以外の番号で

24時間体制の相談窓口を設けているところもあるので、

万が一の場合に備えて、事前に確認しておくことをおすすめします。

この「#7119」サービスは、命に関わるような事態でも真価を発揮します。

万が一の際には救急相談センターに相談できることと、

いざとなった時に慌ててしまわないように使い方を

覚えておいて欲しいと思います。

外国人の採用は人材不足の解消の効果があると期待しています

超高齢社会に向けた環境の整備が必要とされている今、

訪問看護の人材確保が課題の1つとなっています。

この課題を解決する方法として、

外国の方の採用は多くの訪問看護ステーションが考えていることだと思います。

しかし、訪問看護ステーションおとのいでは、外国の方を採用するにあたって、

採用後の具体的な効果や教育方法などをしっかり検討して

整備していかなければいけないと考えています。

まず外国人採用の効果については、

訪問看護ステーションおとのいは人材不足を解消する他に、

日本人スタッフのスキルやモチベーションアップの効果があると見込んでいます。

それは、外国の方は日本語が業務をするには不十分であるケースが

多いことに加えて、介護技術が未熟であるケースも多いため、

日本人スタッフが外国の方を指導する機会が多々あると考えられます。

人を指導するには、自分自身のスキルが指導するのに

見合ったものでなければいけません。

そのため、外国の方を指導することで、

日本人スタッフのスキルも向上することが期待できます。

また、日本での訪問看護にチャレンジする外国の方と一緒に働くことで、

日本人スタッフにとってもいい刺激となり、

モチベーションのアップにつながる可能性があります。

特に、日本で働こうと考えている外国の方は比較的若い年齢の方が多く、

頑張ろうとする気持ちも十分にある方が多いため、

うまくコミュニケーションを取ることができれば、

お互い良い刺激を受け合えると考えています。

また、文化の違う国の人達と働くことで自分達に足りない点や

より良い働き方を発見するなど、

現在の業務内容を見直すことにつながる良いきっかけになると思います。

例えば、外国の方を含めた全てのスタッフが分かりやすいマニュアルを

作成することや、記録業務を簡略化するためのシステムの導入などにより、

外国の方が働きやすい環境を作れるだけでなく

日本人スタッフにとっても働きやすくなり、

全体の業務の効率アップにつなげることが可能です。

さらに、誰が見ても分かりやすいマニュアルの作成や全体業の効率化は、

新卒や中途などの新人の方にとっても働きやすい環境が作れるといえます。

以上のことから、外国の方をスタッフとして受け入れることは

決して簡単なことではありませんが、

前向きに取り組むことで訪問看護の環境をより良いものにしていけると思います。

そのためにも訪問看護ステーションおとのいは、

今後考えられる状況の変化にうまく対応し、

必要に応じて外国の方の受け入れやしっかりとした教育体制の整備などに

積極的に取り組んでいきたいと考えています。

外国人スタッフ受け入れに向けた訪問看護の整備

外国の方を訪問看護のスタッフとして受け入れることに対して、

訪問看護ステーションおとのいとしては人材不足の解消だけでなく、

日本人スタッフのレベルやモチベーションの向上に繋がるといったことや、

業務効率の改善など、様々なメリットが得られると考えています。

しかし、以上のことを実現するには訪問看護ステーション側としても

しなければいけないことは多くあります。

何よりも、ご利用者様のためにも外国の方には

安定して長期的に働いてもらいたいですし、

訪問看護ステーションおとのいで働いて良かったと

思ってもらいたいとも考えています。

そのためにも、外国の方をスタッフとして受け入れるのなら、

教育や受け入れなどの体制をしっかりと整える必要があります。

具体的な例を挙げると、訪問看護のマニュアル作成や住居の確保、

日本人スタッフと円滑にコミュニケーションを

取れるようにするためのサポートなどがあります。

特に、外国の方を受け入れる際の最大の課題はコミュニケーションです。

群馬県が行った調査によると、外国の方を雇用する時に

業務記録の作成に支障があるという回答が80%近くにのぼり、

日本人スタッフやご利用者様との意思疎通が難しいという回答が

次に多かったようです。

この調査結果を考慮すると、外国の方をスタッフとして迎えるためには、

会話だけでなく読み書きを含めたコミュニケーションの工夫を

することが必要になるといえます。

さらに、国によっては宗教や文化の関係で、日本の文化とは

異なる生活様式や制約などについても十分配慮する必要があるといえます。

例としてイスラム教のスタッフを採用する際には、

食事内容やラマダンという断食に対する配慮が必要になると考えられます。

また、教育制度の整備については外国の方を対象にするだけでなく、

日本人スタッフを対象にした教育制度も設ける必要があります。

具体的には、以下に挙げるような教育制度が考えられます。

①外国人スタッフを対象とした教育制度
・通訳ができるスタッフや外国人向けのテキストによる新人研修
・テキストやインターネットなどを利用した日本語教育の支援
・日本で生活するためのマナー
・訪問看護技術の研修

②日本人スタッフを対象とした教育制度
・採用する外国人スタッフの母国の文化や風習の研修
・外国人スタッフとのコミュニケーション能力向上
・外国人スタッフを採用する理由とメリットの共有
・国に関係なく誰でも分かりやすい記録方法や業務体制の構築

以上に挙げた教育制度を整えることは決して簡単なことではありませんが、

訪問看護業界そのものをより良くする意味でも、

取り組む意義は大きいと考えています。

訪問看護師のキャリアアップとは

超高齢社会とそれに伴う医師や入院ベッドの不足という社会問題に対して、

訪問看護師が有効な解決策になると期待されています。

このような状況の中で、訪問看護師として現場で

頑張っている方はもちろん訪問看護業界に興味を持っている方にとって、

将来どうやって働いていくかというキャリアプランを

考えることは非常に気になることではないでしょうか?

スキルアップや昇給などのために、

資格を取ることを考えている方もいらっしゃると思います。

看護師が取得できる資格は、以下の4つがあります。

・専門看護師
・認定看護師
・認定看護管理者
・特定行為看護師

専門看護師と認定看護師、認定看護管理者は

日本看護協会が認定する民間資格です。

民間資格といっても決してグレードが低いわけではなく、

この3つのいずれかの資格を持っていると、

資格を持っていない看護師よりもグレードが高いと認められます。

特定行為看護師は厚生労働大臣が管轄となり、

現段階では必要な研修や試験も正式に定まっているわけではないので

少し性質が異なりますが、一応資格に分類します。

以上の4つの資格のいずれかを取得すると、確実にスキルアップができ、

業務の裁量範囲が広がるというメリットがあります。

そのため、現場での信頼も積み重ねていれば管理職に昇進する道が開け、

その結果給料も上がる可能性があります。

実際に医療の現場では、看護師への期待もあって

副院長として看護師を据える病院も珍しくありません。

訪問看護師として長期に渡ってケアの現場に関わると共に、

将来のキャリアプランを考えるなら、

資格を取ることはとても有効だと思います。

ただし、メリットだけではなくデメリットもあります。

それは、資格を取るために通常業務をしながら勉強する時間も

確保しなければならず、テキストの購入や夜間学校に通うための

費用がかかるというところです。

訪問看護師の業務そのものが大変労力が必要なものですが

それに加えて勉強もしなければならないとなると、

かなりの気力と労力が必要とされると思います。

また、「当院のレベルでは立派な資格は必要ありません」と

考える施設に勤務していると、どんなにいい資格を

取ったとしても昇進や昇給に期待ができないケースもあります。

これらのデメリットについては、勤務している施設と

よく相談することで解消されることがあります。

訪問看護ステーションおとのいは、

看護師が働きやすい環境が整ってこそご利用者様が

安心してケアを受けられると考えているので、

資格の取得やその際に不便に感じていることがあれば、

遠慮なく相談して欲しいと思っています。

特定行為研修を受けた看護師の役割とは?

看護師が医師の作成した指示書に則って看護活動を行うことを、

特定行為といいます。

特定行為ができれば、在宅看護が今よりもスムーズに、

かつ安全に行えると期待されており、研修制度が設けられています。

特定行為研修は、厚生労働省がしていている

指定研究機関で受けることができます。

この研修を受けるには、3年から5年以上の実務経験が想定されていますが

必須条件ではなく、看護の知識と経験を応用して、

チームの連携が必要となる現場のキーパーソンとして

機能できるものとされています。

そのため、ある程度の実務経験や積極的に動くことができる人であれば、

研修を受ける条件に当てはまるのではないかと思います。

この特定行為研修を受けた場合、

その看護師の役割がどう変わるのか気になるところだと思います。

2015年に開催された看護師特定行為研修指導者講習会によると、

研修を受けた看護師には以下に挙げるような役割を

担ってもらいたいという意見が出されました。

・医師やケアマネージャーなどといった多職種連携の調整
・ご利用者様の重症化予防
・ご利用者様の容態が急変した時のタイムリーな対応
・ご利用者様やそのご家族のサポート役として、病院と在宅をつなぐ

これらの意見をみると難しいことのように感じるかもしれませんが、

ミニドクターとなることを求められているのではなく、

看護の専門性と能力を高めた実践者として現場で

頑張って欲しいという意味合いが強いといえます。

また、日本は超高齢社会に向けて訪問看護の体制の整備や

人員の確保などを進めています。

その中で、訪問看護師の役割は拡大していくと考えられますし、

新卒の訪問看護師の増加や、経験を積んだ訪問看護師の

キャリアアッププランはどうするかなど、

訪問看護を取り巻く環境はどんどん変化していくと考えられます。

訪問看護ステーションおとのいは、訪問看護の環境を

整備して働きやすくすることは当然のことと考えており、

それに加えて訪問看護師のキャリアアップや

将来どうやって働きたいかを考えていくことも、

非常に重要なことだと考えています。

それは、将来のキャリアッププランを考えることができるからこそ、

訪問看護師は前向きに頑張ることができ、

長期間に渡って働くことができると思っているからです。

そのため、特定行為研修を受けた訪問看護師は

これから訪問看護業界に入ってくる人達の指導をする他に、

「あの人のようになりたい」と思ってもらえる手本となれるように

頑張ってもらいたいと考えています。